1. 病院の概要
1) 沿革
昭和 7年 4月 | 日本赤十字社滋賀支部長浜診療所開設 |
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昭和24年 4月 | 長浜赤十字病院と改称 |
昭和42年 6月 | 精神神経科病棟開設 |
昭和46年11月 | 人工腎導入、透析医療開始 |
昭和59年 3月 | 救命救急センター |
平成10年 1月 | 地域災害医療センター |
平成10年10月 | 臓器提供施設 |
平成11年 4月 | 第二種感染症指定医療機関 |
平成11年 4月 | 滋賀医科大学学生実習協力病院 |
平成12年 4月 | 訪問看護ステーション設置 |
平成13年 9月 | 開放型病床設置 |
平成13年12月 | 新本館竣工 |
平成17年 3月 | 日本医療機能評価機構 認定病院 |
平成17年 3月 | 地域周産期母子医療センター |
平成20年 2月 | NICU改修 |
平成21年 6月 | 地域医療支援病院 |
平成21年 6月 | 滋賀県肝疾患専門医療機関 |
平成22年10月 | 滋賀県地域がん診療連携支援病院 |
平成24年 3月 | 滋賀県重症難病拠点病院・協力病院 |
平成24年 9月 | 新2号館完成 |
平成25年 3月 | 二次緊急被ばく医療機関 |
平成25年 9月 | 本館増築棟完成 |
平成25年10月 | 立体駐車場完成 |
平成25年12月 | 救命救急センター改修工事完成 |
平成29年 4月 | 滋賀県基幹原子力災害拠点病院指定 |
2) 長浜赤十字病院の理念と基本方針
理念
「人道・博愛」の赤十字精神にのっとり、やさしさのある全人的医療を提供します
基本方針
- 常に研修・研鑽に努め安全で高度な医療を提供します
- 個別のニーズ、人権、プライバシーに配慮し、患者さん中心の医療を展開します
- 地域の保健・医療機関との連携を強化します
- 救急医療を充実し、災害救護や国際救援にも積極的に参加します
- 広報活動、住民教育、各種行事への参画などを通し街づくりに貢献します
3) 患者さんの権利宣言
- 人権が尊重され、良質で適切な医療を受ける権利
- 医療上の情報・説明を受け、同意したのち医療を受ける権利
- 治療方法などを自らの意志で選択する権利
- プライバシーが保護される権利<
- 他の医師等の意見(セカンドオピニオン)を求める権利
4) 許可病床数
- 498床
- 一般病棟 424床
- 精神病棟 70床
- 感染症病床 4床
5) 標榜診療科
内科、消化器内科、循環器内科、糖尿病・内分泌内科、神経内科、血液内科、呼吸器内科、内視鏡内科、肝臓内科、小児科、精神科、救急科、外科、乳腺外科、肛門外科、血管外科、呼吸器外科、整形外科、脳神経外科、形成外科、内視鏡外科、皮膚科、泌尿器科、産科、婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、リハビリテーション科、放射線科、病理診断科、麻酔科、歯科口腔外科(32科)
6) 医療設備等
- 救命救急センター
- ICU / NICU
- 腎・透析センター
- 健診センター
- 訪問看護ステーション
7) 患者数(令和元年度)
- 一日平均入院患者数 421人
- 一日平均外来患者数 995人
8) 専門医・認定医教育研修施設等
- 日本内科学会認定医制度教育関連病院
- 日本循環器学会専門医研修施設
- 日本消化器病学会専門医制度認定施設
- 日本神経学会専門医制度教育関連施設
- 日本糖尿病学会認定教育施設
- 日本小児科学会専門医研修施設
- 日本外科学会専門医制度修練施設
- 日本消化器外科学会専門医修練施設
- 日本消化器内視鏡学会指導施設
- 日本整形外科学会認定医制度研修施設
- 日本形成外科学会認定医研修施設
- 日本手外科学会研修施設
- 日本脳神経外科学会専門医認定制度指定訓練場所
- 日本脳卒中学会専門医認定制度研修教育病院
- 日本皮膚科学会専門医研修施設
- 日本泌尿器科学会専門医教育施設
- 日本透析医学会教育関連施設
- 日本耳鼻咽喉科学会専門医研修施設
- 日本産科婦人科学会専門医制度専攻医指導施設
- 日本周産期・新生児医学会専門医研修施設
- 日本医学放射線学会専門医修練施設
- 日本麻酔科学会指導病院
- 日本乳癌学会認定医専門医関連施設
- 日本東洋医学会研修施設
- 日本精神神経学会精神科専門医制度研修施設
- 日本心血管インターベンション学会研修関連施設
- 日本がん治療認定機構認定研修施設
- 日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
- 救急専門医指定施設
- 日本アフェレシス学会認定施設
- 日本緩和医療学会認定研修施設
- 日本アレルギー学会認定教育施設
- 日本歯科口腔外科学会認定関連研修施設
2. 指導体制
1) プログラム責任者
救急科部長(兼)医療社会事業部長 中村 誠昌
2) 研修管理委員会
(1) 研修管理委員会の業務
a. 研修管理委員会は研修医の募集、処遇等について検討します。 b. 研修管理委員会は研修医が各診療科を修了するごとに、研修プログラムが適正に進行したかを検証し評価します。
(2) 研修管理委員会の構成
委員長 | 塩見 尚礼 | 副院長 |
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副委員長 | 江川 克哉 | 副院長 |
委員 | 成宮 正朗 | 副院長 |
髙橋 健志郎 | 第二整形外科部長 | |
上野 義記 | 循環器内科部長 | |
山本 正仁 | 新生児科部長 | |
中村 誠昌 | 救急科部長兼医療社会事業部長 | |
中島 正敬 | 産科部長兼婦人科部長 | |
行岡 直哉 | 病理部長 | |
原田 吉將 | 泌尿器科部長 | |
馬場 弘道 | 第一消化器内科部長 | |
平居 昭紀 | 神経内科部長 | |
中村 英樹 | 精神科部長 | |
中村 一郎 | 医療技術部長 | |
長門 優 | 集中治療科部長 | |
河端 恭代 | 麻酔科部長 | |
道智 賢市 | 健診部長兼循環器内科部副部長 | |
白川 努 | 第一整形外科副部長 | |
髙野 洋子 | 看護部長 | |
増田 進 | 事務部長 |
3) 指導医
診 療 科 | 指導責任者 | 資格 |
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糖尿病・内分泌内科 | 江川 克哉 | 日本糖尿病学会指導医・専門医
日本内科学会認定内科医 |
神経内科 | 平居 昭紀 | 日本神経学会指導医・専門医
日本内科学会認定内科医・指導医 日本内科学会総合内科専門医 |
消化器内科 | 馬場 弘道 | 日本消化器病学会指導医・専門医
日本消化器内視鏡学会指導医・専門医 日本内科学会認定内科医 日本人間ドック学会認定医 日本内科学会総合内科専門医 |
循環器内科 | 上野 義記 | 日本内科学会認定内科医
日本循環器学会専門医 日本心血管インターベンション治療学会指導医・専門医 日本超音波医学会指導医・専門医 日本内科学会総合内科専門医 |
小児科 | 成宮 正朗 | 日本小児科学会指導医・専門医
日本アレルギー学会専門医 日本周産期・新生児医学会暫定指導医 |
外 科 | 塩見 尚礼 | 日本外科学会指導医・専門医・認定医
日本消化器外科学会指導医・専門医・認定医 日本がん治療認定医機構がん治療認定医 消化器がん外科治療認定医 日本肝胆膵外科学会高度技能指導医 日本胆道学会指導医 日本内視鏡外科学会技術認定医(消化器・一般外科) 日本膵臓学会認定指導医 |
整形外科 | 髙橋 健志郎 | 日本整形外科学会専門医
日本リウマチ学会リウマチ専門医 日本整形外科学会リウマチ認定医 日本整形外科学会スポーツ認定医 日本整形外科学会運動器リハビリテーション医 日本整形外科学会脊椎脊髄病認定医 |
脳神経外科 | 樋口 一志 | 日本脳神経外科学会専門医
日本脳神経血管内治療学会専門医 |
形成外科 | 河合 勝也 | 日本形成外科学会専門医
日本形成外科学会皮膚腫瘍外科指導専門医 日本褥瘡学会認定褥瘡医師 日本創傷外科学会専門医 小児形成外科分野指導医 |
皮膚科 | 川端 紀子 | 日本皮膚科学会専門医 |
泌尿器科 | 原田 吉將 | 日本泌尿器科学会指導医・専門医
日本透析医学会専門医 日本化学療法学会抗菌化学療法認定医 日本がん治療認定医機構がん治療認定医 ICD制度協議会ICD |
産科・婦人科 | 中島 正敬 | 日本産科婦人科学会指導医・専門医
周産期(母体・胎児)暫定代表指導医・専門医 母体保護法指導医 |
耳鼻いんこう科 | 菊岡 弘髙 | 日本耳鼻咽喉科学会専門医
日本耳鼻咽喉科学会補聴器相談医 |
放射線科 | 楠井 隆 | 日本医学放射線学会専門医
検診マンモグラフィ読影認定医 日本プライマリ・ケア連合学会認定指導医 乳がん検診超音波検査実施判定医 |
麻酔科 | 河端 恭代 | 日本麻酔学会指導医・専門医
日本ペインクリニック学会専門医 |
精神科 | 中村 英樹 | 精神保健指定医
日本精神神経学会指導医・専門医 認知症相談医・サポート医 精神保健判定医 |
病理部 | 行岡 直哉 | 日本病理学会専門医
日本臨床細胞学会専門医 日本臨床検査医学会管理医 |
救急科 | 中村 誠昌 | 日本外科学会指導医・専門医
日本救急医学会救急科専門医 日本消化器外科学会指導医・専門医 日本乳癌学会乳腺専門医 社会医学系指導医・専門医 日本がん治療認定医機構がん治療認定医 消化器がん外科治療認定医 検診マンモグラフィ読影医師 介護支援専門員登録 |
4) 指導体制
指導責任者が研修全体について常に把握し、指導医とともに man to man で研修医の実地指導に当たります。研修医はあらかじめ交付するマニュアルを参考にし、研修内容の問題点を理解し、その目標にむかって研鑽します。特に厚生労働省の提示する到達目標の修得は臨床医として身につけなければならない基本的態度でもあるので、各科研修中の共通目標とし指導の重点課題とします。